近年、幼稚園や保育園、小学校や中学校などの義務教育などの教育の現場において、よく聞かれる言葉になってきている「AD/HD（多動衝動性障害）」
発達障害の中のひとつといわれています。（専門の診断基準「DSM-ⅣTR」では行動障害という位置づけになっています）
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ADHDという言葉を一度くらいは言葉は聞いたことがあると思いますが、実際に今の日本において、ADHDはどのくらいの人数/割合なのでしょうか？
ADHDの人数、割合は？
今回はADHD=注意欠陥多動性障害の人数/割合についてお伝えしたいと思います。
ADHDの行動の特徴という点だけからとらえてみると、小学校から中学校、6歳〜15歳の子どもの中で、約7～10％くらいの割合でADHDの特徴があてはまるといわれています。だいたい10人に1人くらいの割合ですね。人数でいえば1クラスに2~3人程度という感じになりそうです。
そして、普段の日常生活、学校での授業、勉強などのシーンで弊害になってくる程度のADHDの行動特性の子どもは3％くらいだそうです。3%がどれくらいの数かというと、100人に3人、1クラスに1人くらいの感じです。
日本の文部科学省の調査データでにおいては、ADHDの可能性がある子どもの割合は2.5％となっています。（「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する全国実態調査」調査結果 文部科学省）
他にもいろいろな文献や書籍をみても、ADHDの割合が約3％前後となっているのが多いです。この辺りも、文部科学省の公表データを参考にしているようです。
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大人のADHDっているの？人数/割合はどれくらい？
「大人のADHDっているの？」という質問もよくいただきます。
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ADHDは発達障害のひとつといわれることが多く、発達障害という言葉のイメージから、ADHDは子ども特有のもの、という感じがしてきますね。
ですが実際に、大人のADHDもあります。
大人のADHD、成人のADHDはあるのですが、その人数/割合については、日本ではほとんどデータがなく不明とされています。詳細な調査結果や統計データが集まるのは今後ということになりますね。
ADHDの原因は生まれつき、先天的な脳の機能障害が原因といわれていて、治療で治る病気ではありません。
ですので、子供のADHDの割合/人数も、大人のADHDの割合/人数も、ほぼ同程度と考えることができますね。
そうしたことから考えると、大人のADHDの割合/人数も少なくとも約3%前後と推測することができます。
3%ということは、100人に3人の割合、33人に1人の人数になるので、会社/職場にもある程度ADHDの人がいる可能性も考えられますね。
ADHDなど発達障害については、日本ではここ最近やっと注目されるようになり、徐々に認知度が上がってきた背景があります。30年前はADHDや発達障害という言葉すら知られていなかったわけですが、その当時にも現在と同程度の割合でADHDの特徴を持つ人はいたはずです。
そうしたこともあって、「大人のADHD（発達障害）」についても社会的な関心が高まってきているようですね。
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