適応障害の人への会社や職場の対応と接し方

適応障害の人に対して、会社や職場の対応や接し方について、頭を悩ませることが多いようです。

どのような点に注意すればいいのでしょうか。

心の病気で休職する人が増え、会社にも大きな影響が出ている現代では、会社の職場の中に健康管理室を設けたり、外部の医療機関と提携したりと、心の病気の予防が必要です。

従業員には、心身ともに健康で業務を行う務めがあります。

そして会社には、従業員の心身の健康に配慮する務めがあります。

健康は自分で守るのが原則。
会社に対応を求めるだけでなく、セルフケアが大切。

部下の様子を直接見ることができる立ち場。
仕事の進め方や割り振りの管理をする。

健康配慮義務がある。
これは法律だけでなく、裁判所の判例によるものだが、授業員の心身の健康に配慮しなくてはならない。

産業医、保健師、看護師、心理相談員、カウンセラーなど
相談、アドバイス、支援などをおこなう。
専門病院ににつなげることも。

病院、クリニック、医療機関
相談、アドバイスのほか、診断、診察、治療など。
産業胃と話し合い、職場復帰支援も。

仕事量が多すぎたり、能力的に無理だったりする仕事を与えないようにすることが大切です。

また、仕事の内容や質が給与とあっていないと感じさせるのもストレスになります。

目的がわからず働かされたり、能力があるのに何も自分で決められないこともストレスになります。

会社や職場には、従業員の心身の健康を守るため、労働基準法や労働安全衛生法がによって安全衛生が義務づけられています。

過重労働の禁止、うつ病予防のためのカウンセリング、仕事復帰のフロセスづくりなど、さまざまな対策が求められます。

ただ、心の病気は環境の変化や過重労働だけが原因ではなく、本人のストレスに対する強さ＝ストレス耐性も関係しています。

日本の会社の多くは、新入社員教育や長期求職者への対応に苦労しているのが実状です。

悩んでいる人は、自分から言い出せないまま悩んでいることもあります。

様子を見て声をかけましょう。

見つける
↓
話を聴く
↓
つなげる
↓
支える
↓
復帰を考える

本人の普段の様子を注意して観察しましょう。

悩みや困惑していることがないかを尋ね、話を真摯に聴くことが大切です。

必要なら健康相談室や外部の医療機関に行くようにすすめます。

人の悩みや相談事にのれる人はそう多くありません。

貴重な人材として会社内でも評価することも必要です。

会社の管理上、必要な一部の情報を除き、相談内容や病気の情報を本人の了承なしに第三者にもらすことはやめましょう。

会社としては、就業規則を考慮しながら今後の働き方などの相談にのります。

本人が休職している間、その分まで働いている社員がいるはずですので、負担になりすぎないように配慮しましょう。

復帰に関しては、短時間労働など円滑に復帰できるような労働条件を整えることが大切です。

◆この記事は、医療法人和楽会理事長、貝谷久宣先生執筆・監修の「適応障害のことがよくわかる本（講談社）」の内容を元に、当サイト編集事務局の心理カウンセラーが記事編集をしています。