【担任教師の対応】発達障害児の特性を把握しておくことが大切

発達障害の子どもが必要とする支援内容は、子どもの特性によってひとりひとり異なってきます。

以前は、知的障害や身体障害のない発達障害児は、教育支援の対象外になっていましたが、2007年以降、学校教育法が改正されて、通常学級に在籍しながら必要な支援がうけられる「特別支援教育」がスタートしています。

学校での支援は担任教師ひとりだけでなく、学校全体で対応する体制づくりが進められています。

発達障害児を支援していくにあたって、担任教師がまず最初に取り組むことは、発達障害を持つ生徒の特性を把握することです。

親からこれまでの生育歴や既往歴など子どもの発育状況を聞いたり、中学生の場合は小学校の校長や担任教師からこれまでの支援内容についての情報をもらえるとよいでしょう。

そうした情報収集が今後の対応を考えていく上で参考になります。

担任教師だけでなく、校内委員会のメンバーが協力しておこなうことで、より正確な情報を得ることにつながります。

小学生の頃には発達障害と気づかれず、中学生や高校生になってから特性が目立つようになった場合は、発達障害の評価や診断を受けることから始める必要があります。

例えば、学校の成績が悪かったり、問題行動がみられる場合、それは自閉症スペクトラムやADHD、LD学習障害など先天的なものなのか、それとも成長過程で複数の要因が重なってきた後天的なものなのか、見極めることが必要になります。

医学的な判断や診断は学校でおこなうことはできないため、保護者の同意を得た上で、医師など専門家に評価や診断を委ねることになります。

専門家チームは、医学、心理学、教育の専門家を中心とした組織で、地域の教育委員会に設置されています。

しかし、専門家チームの関与を保護者が拒否するケースもあり、発達障害の評価や診断が困難になってしまうこともあります。

①知能水準・認知の特性
全般的知能の水準、言語理解、言語表現、図形認知、空間認知など

②行動面での特性
不注意、多動、衝動、こだわり、情緒の安定性、行動の機敏性、対人関係など

③学力面での特性
得意科目、不得意科目、読む、書く、計算する、推論する、聞く、話すなどの特性

④興味や関心の対象
興味のあるものは何か、学習に活かせるかどうか

公立の小学校、中学校、高校では、学校内に「校内委員会」を設置して、教職員が連携して発達障害児の支援や指導をおこなうことになっています。

校内委員会の構成メンバーは、校長、副校長、生活指導主事、教育相談担当、学年主任などで、その中心となり調整をおこなうが「特別支援教育コーディネーター」です。

コーディネーターは、担任教師のサポート、全教職員への研修会、外部の専門家との連絡調整などをおこないます。

コーディネーターは校長が教職員の中から選びますが、ある程度の経験や知識を必要とするため、副校長や教育相談担当がつとめることが多いようです。

校内委員会のメンバーは、特別教育支援コーディネーター、校長、副校長、生活指導主事、教育相談担当、学年主任、担任教師、スクールカウンセラーなどです。

校内委員会の役割には次のようなものがあります。

①発達障害児の実態を把握する
②個別の指導計画を作成する
③必要な支援を具体化し、担任教師の指導をバックアップする
④校内研修会などを計画し、教職員の指導力向上を図る
⑤保護者と話し合い、悩みや問題について対応する
⑥外部の専門家に指導方法や助言を求めたりする